IDスポーツとは？

知的障がい者の競技性に着目した新たなスポーツ団体として、1986年にInternational Sports Federation for Persons with Mental Handicap（INAS-FMH）がオランダで発足しました。当初14人のメンバーから、現在では、ヨーロッパ、アフリカ、アジア、南北アメリカ/中央アメリカ、オセアニアの世界90か国以上から50万人以上のアスリートのメンバーシップに成長しました。そして2020年に行われたスポーツプログラムには、夏と冬の両方のスポーツで15の年次イベントが含まれ、7,000人以上のアスリートが国際レベルで競争するために登録されました。同団体は、後にINAS-FIDと改名し、現在のVirtus※）（旧INAS）に至っています。 ※「Virtus」とは、知的障がいのあるアスリートのための国際連盟のブランド名。

このような成長してきたVirtusですが、少し歴史を振り返ってみると、知的障がい者アスリートは、夏季パラリンピック競技大会（1996, 2000）、冬季パラリンピック競技大会（1992, 1994, 1998）に包括されてきました。しかし、2000年に開催されたシドニー大会では、男子バスケットボール競技において金メダルを獲得したスペイン代表チームメンバーの大半が健常者であったことが判明し、IPCは、確固たるクラシフィケーションシステムが確立するまでの間、知的障がい（者）をパラリンピック競技大会から除外する事としました。これを受けた当時のINAS-FIDは、2004年、当初パラリンピック競技大会において開催予定だった6競技についてグローバルゲームスを開催するという判断をしました。

その後、知的障がい者アスリートを対象とした競技種目の復活へ向けて、2007年にINAS-FIDとIPCの間にワーキンググループを形成し、「出場資格」「スポーツ特性」「大会会場におけるプロテストとアピール」の3つの課題について進捗を重ねてきました。 2009年までには科学的データに基づいたシステムが構築し、「IPCクラシフィケーションコード」に準ずる内容に達したために、2012年のロンドンパラ大会における競技種目復活へ向けて、各種国際大会や国内大会において徐々に知的障がい者アスリートの競技種目が復活しました。

そして、ロンドンパラ大会では、陸上競技、水泳、卓球の３競技において知的障がい者の競技種目が開催され、先に開催された2020東京パラ大会にも引き継がれています。一方で、シドニー大会で開催されたバスケットボールや1998年の長野大会で開催されたクロスカントリースキーにおける競技種目等については未だ復活には至っておらず、今後のVirtusとIPCの動向に期待がかかります。

最後に、Virtusは、知的障害のあるアスリートの資格、エリート競技、スポーツ開発を管理する障がい者のための国際スポーツ機構(IOSD)として認められています。今後、Virtusは、スポーツへのインクルージョンを提唱し、知的障がいのあるより多くのアスリートが国際スポーツの最高レベルで競争するためのエリートパスの構築に取り組んでいきます。

知的障がいについて

知的障がいは、法律による定義はありませんが、知的能力に障がいがあり、何らかの支援が必要であることとされています。また、その知的な障がいのほとんどが発達期（18歳未満）で生じるとされています。「知能障がい」も「知的障がい」と同じ意味で使われています。知的障がいの約8割が原因は明らかではないとされています。軽度の知的障がいのほとんどがこれに当たり、原因不明です。残りの2割は、染色体の異常などの先天性の知的障がいや出産時の酸素不足やトラブル、乳幼児期の高熱などが原因となっています。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がいは、度合いによって、最重度・重度・中度・軽度に分けられます。
知能指数(IQ) ＝精神年齢(発達年齢) ÷ 生活年齢(実年齢) × 100
上記の式により、精神年齢（発達年齢）と生活年齢（実年齢）の比率をパーセンテージで算出し、50～70％は軽度知的障がい、35～50％は中度、20～35％は重度、20％以下が最重度と分類されます。
（愛の手帳（東京都）→数が小さいほど障がいが重く、１度が最重要度、２度が重度、３度が中度、４度が軽度の区分）
また、知能指数が70～85％の場合はボーダーラインであり、知的障がいと認定されない場合が多いです。軽度の知的障がいでは、障がいがあることが見ただけではわかりにくいこともあります。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がい者の現状

内閣府の「平成３０年度障害者白書」によりますと

身体障がい者　４３６万人（３９３．７万人）
知的障がい者　１０８．２万人（７４．１万人）
精神障がい者　３９２．４万人（３２０．１万人）

※（　　）は前回調査：平成２７年

上記３障害の中で、知的障がい者の進捗率は、他に比べ１４６％と非常に高い数値（結果）となりました。また、障がい者全体として合計で９３６万人、日本の人口の約７．４％です。一方、INASに目を向けてみますと、通常の知的障がい者カテゴリーのみならず、昨今では、ダウン症候群のカテゴリーや自閉症スペクトラム障害のカテゴリーが新たに新設されております。

公益財団法人スペシャルオリンピックス日本(SON)との違い

スペシャルオリンピックス(SO)は、知的障害のある人たちの自立と社会参加の促進を図るためのスポーツ活動や教育・文化的プログラム及びレクリエーション活動等を通じ、多様な人々が互いに尊重しあい共に生きていく社会の実現に寄与することを活動の目的としている。また、オリンピック競技種目に準じたさまざまなスポーツトレーニングと競技の場を継続的に提供している国際的なスポーツ組織であり、 SONは、SO国際本部より認定を受け、日本におけるSO活動を統括している団体である。SOの大会は日常のトレーニングの成果の発表の場として開催されている。SOの大会で特徴的なのは、可能な限り同程度の競技能力のアスリートが競技できるように、年齢、性別、競技能力によってクラス分けを行う「ディビジョニング」と、順位だけでなく、競技場に立ち最後まで競技をやり終えた事に対して、参加者全員を称える「全員表彰」である。

SON

Virtus

参加者に合った様々なレベル

レベル

TOPレベル

各競技団体の国際及び国内ルール、SOのルール

スポーツルール

基本的に健常者のルールと同じ

年齢、性別、競技能力によるクラス分け、知的障害のあるあらゆるアスリートに参加資格がある

クラス分け・資格

性別、知的レベル（３つのカテゴリーに分けられる）

世界200以上の国と地域で300万人以上のアスリートが参加

組織の枠組み

世界90以上国と地域から50万人以上のアスリートが参加

ない（但し、IOCの認定組織）

IPCとの関係

IPCと直接契約

ない（但し、SOに参加しているアスリートでもパラリンピックの出場要件を満たせば出場する事ができる）

パラリンピック出場への道

ある

SON

Virtus

参加者に合った様々なレベル

レベル

TOPレベル

各競技団体の国際及び国内ルール、SOのルール

スポーツルール

基本的に健常者のルールと同じ

年齢、性別、競技能力によるクラス分け、知的障害のあるあらゆるアスリートに参加資格がある

クラス分け・資格

性別、知的レベル（３つのカテゴリーに分けられる）

世界200以上の国と地域で300万人以上のアスリートが参加

組織の枠組み

世界90以上国と地域から50万人以上のアスリートが参加

ない（但し、IOCの認定組織）

IPCとの関係

IPCと直接契約

ない（但し、SOに参加しているアスリートでもパラリンピックの出場要件を満たせば出場する事ができる）

パラリンピック出場への道

ある

団体概要

会長あいさつ

一般社団法人　全日本知的障がい者スポーツ協会
会長斎藤　利之

会長あいさつ

一般社団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会

会長斎藤利之

・公益社団法人　日本発達障害連盟　理事（国際担当）
・障害分野NGO連絡会（JANNET）　役員（幹事）
・一般社団法人　全国手をつなぐ育成会連合会　国際委員
・保護司

当団体（ANiSA）は、国内の知的障がい児・者のためのスポーツ団体及び関連諸団体との連絡・調整を図り、知的障がい児・者の運動・スポーツの普及・振興を図る為に、 ①競技力向上のための環境整備、②国内外の運動スポーツ等に関わる様々な情報の収集・発信、③指導者の養成や講習会・研修会等の実施、④国際大会等への選手や役員の派遣推進、 ⑤重度・重複障がいのある方への適切なプログラム開発や研究等を目的に、2018年4月より本格的に活動をしております（法人設立は、2017年5月）。

国際活動に関しては、日本と韓国との間で、積極的な文化交流を重ねている他、Virtusが主催する国際大会への派遣など、年々、その存在感を増してきております。一方、国内活動においては、全国障がい者スポーツ大会の予選ブロック（全国６ブロック）を公益財団法人日本パラスポーツ協会と共に主催し、５競技団体（バスケットボール・バレーボール・サッカー・ソフトボール・キックソフトボール）の活動を下支えしております。

多様化する社会において、知的障がい児者の為に何が出来るか、何をすべきか、そしてスポーツはどのような意味や力を持つかなど、豊かな人間性を涵養するとともに社会参加と「知的障がい」に対する正しい理解を促進し、共生社会の実現に向けて、今後も一生懸命現場で汗を流し答えを探そうと思います。
引き続き、多くの皆様のご理解とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

団体名: 一般社団法人全日本知的障がい者スポーツ協会（All Nippon ID Sport Association）

会長（代表理事）: 斎藤　利之(一般社団法人全日本知的障がい者スポーツ協会）
理事長: 若菜　俊彦(株式会社運動通信社）
理事: 谷口　広明(旭川市立大学）
理事: 西　惠美(全国手をつなぐ育成会連合会）
理事: 三枝　啓己(一般社団法人日本知的障がい者フットソフトボール連盟）
理事: 相澤　晴朗(日本知的障がい者ソフトボール連盟）
理事: 上田　聖子(精神科医）
理事: 原　美子（一般社団法人日本FIDバスケットボール連盟）
理事: 野村　春衣（一般社団法人日本知的障がい者卓球連盟）
監事（税理士）: 大内　智(ベンチャー支援税理士法人）

事業内容: (1) 知的障がい児・者の健全な育成を目的とする事業

(2) 知的障がい児・者の教育と保全を図る事業

(3) スポーツ等を通じて心身の健全な発達に寄与し，又は豊かな人間性を涵養することを目的とする事業

(4) 知的障がい児・者関係団体及びスポーツ団体へのスポーツ支援を図る事業

(5) 知的障がい児・者スポーツ指導者に対する教育指導者養成を図る事業

(6) (5)に係る教育指導者認定証書の発行事業

(7) 知的障がい児・者スポーツ団体の国際大会への派遣及びその支援を図る事業

(8) 知的障がい児・者スポーツのあり方等に係る調査研究に関する事業

(9) 知的障がい児・者スポーツに係る講演会，研究会・ワークショップ等の開催及び啓発に関する事業

(10) 障がい者スポーツ指導に関するDVD・書籍などの制作及び販売を目的とする事業

(11) 人種，性別その他の事由による不当な差別又は偏見の防止及び根絶を目的とする事業

(12) 発展途上国への教育指導及び支援を目的とする事業

(13) 地域社会の健全な発展を目的とする事業

(14) 委託を受けた障がい児・者支援団体等のサポートに関する事業

(15) 一般及び特定労働者の派遣事業

(16)前各号に付帯，または関連する一切の事業

(17) その他，当協会の目的を達成するために必要な事業